活動実績

ESG行動計画2021-2023の活動結果

*1
Group CEO: Group Chief Executive Officer
CCRO: Chief Customer Relations Officer
CHO: Chief Human Capital Officer
CPO: Chief Production Officer
CSO: Chief Strategy Officer
CTO: Chief Technology Officer
*2
将来の主要サプライヤーを調査し目標値を設定
ESG 重点テーマ 担当役員*1 目標 KPI 2022
目標値 結果
E
(環境)
気候変動
(Scope1+2)
CSO 事業活動によるGHG排出量を2030年までに60%削減する(2018年度比) GHG排出量削減量・率 38% 46%
再生可能エネルギー導入率を全社で2030年までに70%とする 再生可能エネルギー導入率 53% 63%
CPO 生産プロセスの見直しにより生産工期を30%削減する(2020年度比) 対象機種の工期短縮率(2020年度比) 25% 37%
バリューチェーン
(Scope3)
CPO 部品調達先、生産委託先の再生可能エネルギー利用を推進する 再エネを導入したサプライヤーの数 20 22
CTO 1テスト当たりのCO2換算排出量(原単位)を2030年までに50%削減する 原単位削減率
(2018年度比)
原単位算出定義決定 原単位算出定義決定済
グリーン製品 CTO 環境破壊物質を使用しない製品開発を行う 冷却液のPFAS全廃 開発計画策定・方式決定 開発計画策定・方式決定済
資源循環 CHO 3Rの推進によりリサイクル率を向上させる 廃棄物リサイクル率
(日本/海外)
日本:90%
海外:73%以上
日本:88%
海外:74%
全社の水使用量を2016年度の水準を維持する 水資源使用量 288,000m3/年 242,129m3/年
生物多様性 CSO 自然保護活動を推進する
(ビオトープでの絶滅危惧種の保護、植林、ビーチクリーン等)
自然保護活動の企画と実施率 企画14件
実施率80%
企画14件
実施率100%
S
(社会)
サプライチェーンにおけるESG推進と管理 CPO ESG課題の共有と改善(リスクマネジメント、人権・労働安全、環境、公正な取引、コンプライアンス等) 主要取引先に対するデュー・ディリジェンスの実施率 95% 100%
ダイバーシティ
人権の保護・尊重
CHO ジェンダー間の公正な処遇 女性管理職比率 10.0% 9.0%
人権方針の浸透・実践 人権教育・研修の実施(参加率) 100% 84%
ワークライフ・バランス 産休・育児休暇後の復職率(日本) 100% 94%
男性社員の育児休職取得率(日本) 20% 21%
CPO 紛争鉱物の不使用 紛争鉱物不含有を確認したサプライヤーの割合*2 100% 65%
顧客満足度
従業員エンゲージメント
CCRO New Normal対応の充実による顧客満足度の向上 TechInsights社顧客満足度サーベイのランキング 1位 1位
CHO 魅力ある企業文化の浸透、維持、向上 Gallup社サーベイのスコア サーベイ未実施のため
目標値なし
サーベイ未実施のため
結果なし
人財への投資 CHO 労働安全衛生の維持・向上 労働災害発生率(度数率) 0 0.47
健康経営推進 ホワイト500認定(日本) 認定 認定済
従業員の能力開発 教育・研修費用(億円) 5.0 4.8
G
(企業統治)
取締役会の実効性 Group CEO 社外取締役への情報提供強化(事業レクチャーなど) 3回/年実施 3回/年実施 3回/年実施済
オフサイト・ミーティングによる議論の活性化 2回/年実施 2回/年実施 2回/年実施済
サクセッション・プラン 方針・プロセス策定、プラン、更新 指名報酬委員会での審議
および取締役会への報告
指名報酬委員会での審議継続、および取締役会への定期報告済
取締役会の多様性 社外取締役(40%以上)、
女性の参加
社外取締役 40%以上
女性 1名以上
社外取締役 56%
女性 2名
取締役・執行役員報酬へのESG評価導入 2021年度から適用 ESG指標を連動させた役員報酬制度の導入 導入済
企業理念・行動規範
コンプライアンス
リスクマネジメント
CHO 全従業員への教育研修の実施(The Advantest Way, 法令, 規制, 情報セキュリティーなど) e-learningによる受講率(100%) 100% 92%
CCO 内部統制の徹底 内部統制案件の討議を定例化する 定例討議 2回/年実施済
活動支援・推進
(サステナブル経営推進WG)
CSO グループ全体の方針・重点施策策定、活動支援、経営への報告 経営会議、取締役会への報告(2回/年) 2回/年 2回/年実施済
適時適切な情報開示(統合報告書、サステナビリティ・データブック等) 毎年発行 統合報告書、サステナビリティ・データブック等の発行 発行済