活動実績

ESG行動計画2021-2023の活動結果

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ESG 重点テーマ 担当役員 目標 KPI 2023
目標値 結果
E
(環境)
7 エネルギーをみんなに そしてクリーンに
9 産業と技術革新の基盤をつくろう
12 つくる責任 つかう責任
13 気候変動に具体的な対策を
15 陸の豊かさも守ろう
気候変動
(Scope1+2)
CSO 事業活動によるGHG排出量を2030年までに60%削減する(2018年度比) GHG排出量削減量・率 40% 53%
再生可能エネルギー導入率を全社で2030年までに70%とする 再生可能エネルギー導入率 55% 66%
CPO 生産プロセスの見直しにより生産工期を30%削減する(2020年度比) 対象機種の工期短縮率(2020年度比) 30% 28%
バリューチェーン
(Scope3)
CPO 部品調達先、生産委託先の再生可能エネルギー利用を推進する 再エネを導入したサプライヤーの数 40社 40社
CTO 1テスト当たりのCO2換算排出量(原単位)を2030年までに50%削減する 原単位削減率
(2018年度比)
20% 目標見直し中(注1)
グリーン製品 CTO 環境破壊物質を使用しない製品開発を行う 冷却液のPFAS全廃 リリース時期公表 リリース時期未公表
(公表時期検討中)
資源循環 CHO 3Rの推進によりリサイクル率を向上させる 廃棄物リサイクル率
(日本/海外)
日本:90%以上
海外:73%以上
日本:95%
海外:65%
全社の水使用量を2016年度の水準を維持する 水資源使用量 288,000m3/年 271,755m3/年
生物多様性 CSO 自然保護活動を推進する
(ビオトープでの絶滅危惧種の保護、植林、ビーチクリーン等)
自然保護活動の企画と実施率 企画18件
実施率80%
企画18件
実施率89%
S
(社会)
5 ジェンダー平等を実現しよう
8 働きがいも 経済成長も
サプライチェーンにおけるESG推進と管理 CPO ESG課題の共有と改善(リスクマネジメント、人権・労働安全、環境、公正な取引、コンプライアンス等) 主要取引先に対するデュー・ディリジェンスの実施率 100% 100%
ダイバーシティ
人権の保護・尊重
CHO ジェンダー間の公正な処遇 女性管理職比率 10.5% 9.4%
人権方針の浸透・実践 人権教育・研修の実施(参加率) 100% 100%
ワークライフ・バランス 産休・育児休暇後の復職率(日本)(注2) 100% 100%
男性社員の育児休職取得率(日本)(注2) 25% 34%
CPO 紛争鉱物の不使用 紛争鉱物不含有を確認したサプライヤーの割合 100% 60%
顧客満足度
従業員エンゲージメント
CCRO New Normal対応の充実による顧客満足度の向上 TechInsights社顧客満足度サーベイのランキング 1位 1位
CHO 魅力ある企業文化の浸透、維持、向上 Gallup社サーベイのスコア 3.8 サーベイ未実施のため
結果なし
人財への投資 CHO 労働安全衛生の維持・向上 労働災害発生率(度数率) 0 1.03
健康経営推進 ホワイト500認定(日本)(注3) 認定 認定済
従業員の能力開発 教育・研修費用(億円) 6.0 5.5
G
(企業統治)
16 平和と公正を すべての人へ
17 パートナーシップで目標を達成しよう
取締役会の実効性 Group CEO 社外取締役への情報提供強化(事業レクチャーなど) 3回/年実施 3回/年実施 3回/年実施済
オフサイト・ミーティングによる議論の活性化 2回/年実施 2回/年実施 1回/年実施済
サクセッション・プラン 方針・プロセス策定、プラン、更新 指名報酬委員会での審議
および取締役会への報告
指名報酬委員会での審議継続、
および取締役会への定期報告済
2024年4月からの新体制への移行を決定
取締役会の多様性 社外取締役(40%以上)、
女性の参加
社外取締役 40%以上
女性 1名以上
社外取締役 56%
女性 2名
取締役・執行役員報酬へのESG評価導入 2021年度から適用 ESG指標を連動させた役員報酬制度の導入 導入済
企業理念・行動規範
コンプライアンス
リスクマネジメント
CHO 全従業員への教育研修の実施(The Advantest Way, 法令, 規制, 情報セキュリティーなど) e-learningによる受講率(100%) 100% 100%
CCO 内部統制の徹底 内部統制案件の討議を定例化する 定例討議 2回/年実施済
活動支援・推進
(サステナブル経営推進WG)
CSO グループ全体の方針・重点施策策定、活動支援、経営への報告 経営会議、取締役会への報告(2回/年) 2回/年 2回/年実施済
適時適切な情報開示(統合報告書、サステナビリティ・データブック等) 毎年発行 統合報告書、サステナビリティ・データブック等の発行 発行済
  • (注1)
    原単位での削減率の算出が困難と判断したため、目標を見直しています。
  • (注2)
    当社と子会社との人事制度が異なることなどにより単体での数字となっています。
  • (注3)
    ホワイト500が日本における認定制度であるため当社および国内子会社が認定の対象となっています。
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