マテリアリティとESG行動計画
中期経営計画は、2027年をゴールとするグランドデザインの達成と、その後も続く持続的な成長のための取り組みです。事業を通じてサステナブルな社会に貢献するために、2021年度からスタートした第2期中期経営計画(MTP2)ではマテリアリティの見直しを行い「5つの戦略」そのものをアドバンテストにとってのマテリアリティとしました。
そのマテリアリティの一つが「ESGのさらなる推進」です。これを推進するために、ESG推進基本方針を制定し、この方針に沿ったESGへの取り組みとして「ESG行動計画2021-2023」を決めました。その後、ESGグローバル・レビュー会議での議論により、人権課題の取り組み強化を盛り込み、ESG行動計画をアップデートしました。
サステナビリティ・データブックでは、「ESG行動計画2021-2023」に基づく、サステナビリティへの取り組みについて報告します。
マテリアリティの詳細は、統合報告書2023を参照ください。

ESG行動計画2021-2023
ESG | 重点テーマ | 担当役員*1 | 目標 | KPI | 目標値 | |||
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2021 | 2022 | 2023 | 2030 | |||||
E (環境) ![]() ![]() ![]() ![]() ![]() |
気候変動 (Scope1+2) |
CSO | 事業活動によるGHG排出量を2030年までに60%削減する(2018年度比) | GHG排出量削減量・率 | 35% | 38% | 40% | 60% |
再生可能エネルギー導入率を全社で2030年までに70%とする | 再生可能エネルギー導入率 | 50% | 53% | 55% | 70% | |||
CPO | 生産プロセスの見直しにより生産工期を30%削減する(2020年度比) | 対象機種の工期短縮率(2020年度比) | 15% | 25% | 30% | 後日決定*2 | ||
バリューチェーン (Scope3) |
CPO | 部品調達先、生産委託先の再生可能エネルギー利用を推進する | 再エネを導入したサプライヤーの数 | 10 | 20 | 40 | 後日決定*3 | |
CTO | 1テスト当たりのCO2換算排出量(原単位)を2030年までに50%削減する | 原単位削減率 (2018年度比) |
原単位算出定義決定 | → | 20% | 50% | ||
グリーン製品 | CTO | 環境破壊物質を使用しない製品開発を行う | 冷却液のPFAS全廃 | 開発計画策定・方式決定 | リリース時期公表 | 次世代機種のPFAS全廃 | ||
資源循環 | CHO | 3Rの推進によりリサイクル率を向上させる | 廃棄物リサイクル率 (日本/海外) |
日本: 90% 海外: 73% 以上 |
→ | → | 日本: 90% 海外: 73% 以上 |
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全社の水使用量を2016年度の水準を維持する | 水資源使用量 | 288,000m3/年 | → | → | 288,000m3/年 | |||
生物多様性 | CSO | 自然保護活動を推進する (ビオトープでの絶滅危惧種の保護、植林、ビーチクリーン等) |
自然保護活動の企画と実施率 | 企画10件 実施率80% |
企画14件 実施率80% |
企画18件 実施率80% |
企画20件 実施率80% |
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S (社会) ![]() ![]() |
サプライチェーンにおけるESG推進と管理 | CPO | ESG課題の共有と改善(リスクマネジメント、人権・労働安全、環境、公正な取引、コンプライアンス等) | 主要取引先に対するデュー・ディリジェンスの実施率 | 90% | 95% | 100% | 100% |
ダイバーシティ 人権の保護・尊重 |
CHO | ジェンダー間の公正な処遇 | 女性管理職比率 | 9.0% | 10.0% | 10.5% | 17.0% | |
人権方針の浸透・実践 | 人権教育・研修の実施(参加率) | 100% | → | → | 100% | |||
ワークライフ・バランス | 産休・育児休暇後の復職率(日本) | 100% | 100% | 100% | 100% | |||
男性社員の育児休職取得率(日本) | 12% | 20% | 25% | 50% | ||||
CPO | 紛争鉱物の不使用 | 紛争鉱物不含有を確認したサプライヤーの割合*4 | 100% | 100% | 100% | 100% | ||
顧客満足度 従業員エンゲージメント |
CCRO | New Normal対応の充実による顧客満足度の向上 | TechInsights社顧客満足度サーベイのランキング | 1位 | → | → | 1位 | |
CHO | 魅力ある企業文化の浸透、維持、向上 | Gallup社サーベイのスコア | 3.5 | → サーベイ 未実施のため 目標値なし |
3.8 | 4.1 | ||
人財への投資 | CHO | 労働安全衛生の維持・向上 | 労働災害発生率(度数率) | 0 | → | → | 0 | |
健康経営推進 | ホワイト500認定(日本) | 認定 | → | → | 認定 | |||
従業員の能力開発 | 教育・研修費用(億円) | - | 5.0 | 6.0 | 10.0 | |||
G (企業統治) ![]() ![]() |
取締役会の実効性 | Group CEO | 社外取締役への情報提供強化(事業レクチャーなど) | 3回/年実施 | 3回/年 | → | → | 3回/年 |
オフサイト・ミーティングによる議論の活性化 | 2回/年実施 | 2回/年 | → | → | 2回/年 | |||
サクセッション・プラン | 方針・プロセス策定、プラン、更新 | 指名報酬委員会での審議 および取締役会への報告 |
→ | → | 指名報酬委員会での審議 および取締役会への報告 |
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取締役会の多様性 | 社外取締役(40%以上)、女性の参加 | 社外取締役 40%以上 女性1名以上 |
→ | → | Goal continuation | |||
取締役・執行役員報酬へのESG評価導入 | 2021年度から適用 | ESG指標を 連動させた 役員報酬制度の導入 |
→ | → | Goal continuation | |||
企業理念・行動規範 コンプライアンス リスクマネジメント |
CHO | 全従業員への教育研修の実施(The Advantest Way, 法令, 規制, 情報セキュリティーなど) | e-learningによる受講率(100%) | 100% | → | → | 100% | |
CCO | 内部統制の徹底 | 内部統制案件の討議を定例化する | 定例討議 | → | → | Goal continuation | ||
活動支援・推進 (サステナブル経営推進WG) |
CSO | グループ全体の方針・重点施策策定、活動支援、経営への報告 | 経営会議、取締役会への報告(2回/年) | 2回/年 | → | → | Goal continuation | |
適時適切な情報開示(統合報告書、サステナビリティ・データブック等) | 毎年発行 | 統合報告書、 サステナビリティ・データブック等の発行 |
→ | → | Goal continuation |