マテリアリティとESG行動計画

中期経営計画は、2027年をゴールとするグランドデザインの達成と、その後も続く持続的な成長のための取り組みです。事業を通じてサステナブルな社会に貢献するために、2021年度からスタートした第2期中期経営計画(MTP2)ではマテリアリティの見直しを行い「5つの戦略」そのものをアドバンテストにとってのマテリアリティとしました。
そのマテリアリティの一つが「ESGのさらなる推進」です。これを推進するために、ESG推進基本方針を制定し、この方針に沿ったESGへの取り組みとして「ESG行動計画2021-2023」を決めました。その後、ESGグローバル・レビュー会議での議論により、人権課題の取り組み強化を盛り込み、ESG行動計画をアップデートしました。
サステナビリティ・データブックでは、「ESG行動計画2021-2023」に基づく、サステナビリティへの取り組みについて報告します。
マテリアリティの詳細は、統合報告書2023を参照ください。

ESG行動計画2021-2023

*1
Group CEO: Group Chief Executive Officer
CCRO: Chief Customer Relations Officer
CHO: Chief Human Capital Officer
CPO: Chief Production Officer
CSO: Chief Strategy Officer
CTO: Chief Technology Officer
*2
将来の製品ライフサイクルを考慮した製品および目標値を設定
*3
将来の主要サプライヤーを調査し目標値を設定
*4
活動の実態に合わせKPIを変更
ESG 重点テーマ 担当役員*1 目標 KPI 目標値
2021 2022 2023 2030
E
(環境)








気候変動
(Scope1+2)
CSO 事業活動によるGHG排出量を2030年までに60%削減する(2018年度比) GHG排出量削減量・率 35% 38% 40% 60%
再生可能エネルギー導入率を全社で2030年までに70%とする 再生可能エネルギー導入率 50% 53% 55% 70%
CPO 生産プロセスの見直しにより生産工期を30%削減する(2020年度比) 対象機種の工期短縮率(2020年度比) 15% 25% 30% 後日決定*2
バリューチェーン
(Scope3)
CPO 部品調達先、生産委託先の再生可能エネルギー利用を推進する 再エネを導入したサプライヤーの数 10 20 40 後日決定*3
CTO 1テスト当たりのCO2換算排出量(原単位)を2030年までに50%削減する 原単位削減率
(2018年度比)
原単位算出定義決定 20% 50%
グリーン製品 CTO 環境破壊物質を使用しない製品開発を行う 冷却液のPFAS全廃 開発計画策定・方式決定 リリース時期公表 次世代機種のPFAS全廃
資源循環 CHO 3Rの推進によりリサイクル率を向上させる 廃棄物リサイクル率
(日本/海外)
日本: 90%
海外: 73%
以上
日本: 90%
海外: 73%
以上
全社の水使用量を2016年度の水準を維持する 水資源使用量 288,000m3/年 288,000m3/年
生物多様性 CSO 自然保護活動を推進する
(ビオトープでの絶滅危惧種の保護、植林、ビーチクリーン等)
自然保護活動の企画と実施率 企画10件
実施率80%
企画14件
実施率80%
企画18件
実施率80%
企画20件
実施率80%
S
(社会)


サプライチェーンにおけるESG推進と管理 CPO ESG課題の共有と改善(リスクマネジメント、人権・労働安全、環境、公正な取引、コンプライアンス等) 主要取引先に対するデュー・ディリジェンスの実施率 90% 95% 100% 100%
ダイバーシティ
人権の保護・尊重
CHO ジェンダー間の公正な処遇 女性管理職比率 9.0% 10.0% 10.5% 17.0%
人権方針の浸透・実践 人権教育・研修の実施(参加率) 100% 100%
ワークライフ・バランス 産休・育児休暇後の復職率(日本) 100% 100% 100% 100%
男性社員の育児休職取得率(日本) 12% 20% 25% 50%
CPO 紛争鉱物の不使用 紛争鉱物不含有を確認したサプライヤーの割合*4 100% 100% 100% 100%
顧客満足度
従業員エンゲージメント
CCRO New Normal対応の充実による顧客満足度の向上 TechInsights社顧客満足度サーベイのランキング 1位 1位
CHO 魅力ある企業文化の浸透、維持、向上 Gallup社サーベイのスコア 3.5
サーベイ
未実施のため
目標値なし
3.8 4.1
人財への投資 CHO 労働安全衛生の維持・向上 労働災害発生率(度数率) 0 0
健康経営推進 ホワイト500認定(日本) 認定 認定
従業員の能力開発 教育・研修費用(億円) - 5.0 6.0 10.0
G
(企業統治)


取締役会の実効性 Group CEO 社外取締役への情報提供強化(事業レクチャーなど) 3回/年実施 3回/年 3回/年
オフサイト・ミーティングによる議論の活性化 2回/年実施 2回/年 2回/年
サクセッション・プラン 方針・プロセス策定、プラン、更新 指名報酬委員会での審議
および取締役会への報告
指名報酬委員会での審議
および取締役会への報告
取締役会の多様性 社外取締役(40%以上)、女性の参加 社外取締役
40%以上
女性1名以上
Goal continuation
取締役・執行役員報酬へのESG評価導入 2021年度から適用 ESG指標を
連動させた
役員報酬制度の導入
Goal continuation
企業理念・行動規範
コンプライアンス
リスクマネジメント
CHO 全従業員への教育研修の実施(The Advantest Way, 法令, 規制, 情報セキュリティーなど) e-learningによる受講率(100%) 100% 100%
CCO 内部統制の徹底 内部統制案件の討議を定例化する 定例討議 Goal continuation
活動支援・推進
(サステナブル経営推進WG)
CSO グループ全体の方針・重点施策策定、活動支援、経営への報告 経営会議、取締役会への報告(2回/年) 2回/年 Goal continuation
適時適切な情報開示(統合報告書、サステナビリティ・データブック等) 毎年発行 統合報告書、
サステナビリティ・データブック等の発行
Goal continuation